WEKO3
アイテム
{"_buckets": {"deposit": "f8eb005a-e0fe-413e-a40e-22615cd2300e"}, "_deposit": {"created_by": 13, "id": "1071", "owners": [13], "pid": {"revision_id": 0, "type": "depid", "value": "1071"}, "status": "published"}, "_oai": {"id": "oai:nier.repo.nii.ac.jp:00001071", "sets": ["51"]}, "author_link": ["1059"], "item_10007_date_8": {"attribute_name": "報告年度", "attribute_value_mlt": [{"subitem_date_issued_datetime": "2013-05", "subitem_date_issued_type": "Issued"}]}, "item_10007_description_14": {"attribute_name": "内容記述", "attribute_value_mlt": [{"subitem_description": "環境対策については、国が総力を挙げて取り組むべき最優先課題である。日本政府は、東日本大震災と原発事故を受け、原発依存度の可能な限りの低減、再生可能エネルギーや省エネの最大限の拡大を基本方針として定めたところである。一方、EU諸国では、2020年までに全ての新築の建物については、断熱・気密化、設備の高効率化を図り、再生可能エネルギー技術を駆使することによりニアリー・ゼロエネルギー化を図っていくこととしている。こうしたなか、学校建築においても、これまで以上に再生可能エネルギー技術の導入や省エネによるエネルギー負荷の低減を図った環境対策を推進することが求められている。本講演会では、ニアリー・ゼロエネルギー化した学校建築の国際的動向と先進事例について、OECD/CELE議長のトニーシェパード氏に紹介いただくとともに、日本における近年の環境に配慮した学校建築に関する調査研究の動向やその設計事例について、専門家である小峯裕己氏と小泉治氏よりそれぞれご紹介いただいた。この報告書はこれらの講演の模様を英語版として収録したものである。\n", "subitem_description_type": "Other"}]}, "item_files": {"attribute_name": "ファイル情報", "attribute_type": "file", "attribute_value_mlt": [{"accessrole": "open_date", "date": [{"dateType": "Available", "dateValue": "2015-02-20"}], "displaytype": "detail", "download_preview_message": "", "file_order": 0, "filename": "20130509144535-0016.pdf", "filesize": [{"value": "69.3 MB"}], "format": "application/pdf", "future_date_message": "", "is_thumbnail": false, "licensetype": "license_free", "mimetype": "application/pdf", "size": 69300000.0, "url": {"label": "20130509144535-0016", "url": "https://nier.repo.nii.ac.jp/record/1071/files/20130509144535-0016.pdf"}, "version_id": "48a293fa-1c6f-4375-9695-c50fbbed81bc"}]}, "item_language": {"attribute_name": "言語", "attribute_value_mlt": [{"subitem_language": "eng"}]}, "item_researcher": {"attribute_name": "研究代表者", "attribute_type": "creator", "attribute_value_mlt": [{"creatorNames": [{"creatorName": "国立教育政策研究所"}], "nameIdentifiers": [{"nameIdentifier": "1059", "nameIdentifierScheme": "WEKO"}]}]}, "item_resource_type": {"attribute_name": "資源タイプ", "attribute_value_mlt": [{"resourcetype": "research report", "resourceuri": "http://purl.org/coar/resource_type/c_18ws"}]}, "item_title": "「ニアリー・ゼロエネルギーの学校建築-国際的動向と先進事例の紹介-」報告書(平成24年度 国立教育政策研究所文教施設研究講演会)【英語版】", "item_titles": {"attribute_name": "タイトル", "attribute_value_mlt": [{"subitem_title": "「ニアリー・ゼロエネルギーの学校建築-国際的動向と先進事例の紹介-」報告書(平成24年度 国立教育政策研究所文教施設研究講演会)【英語版】"}, {"subitem_title": "Nearly Zero-Energy Educational Facilities -An overview of international trends An advanced cases- Report", "subitem_title_language": "en"}]}, "item_type_id": "10007", "owner": "13", "path": ["51"], "permalink_uri": "https://nier.repo.nii.ac.jp/records/1071", "pubdate": {"attribute_name": "公開日", "attribute_value": "2015-02-20"}, "publish_date": "2015-02-20", "publish_status": "0", "recid": "1071", "relation": {}, "relation_version_is_last": true, "title": ["「ニアリー・ゼロエネルギーの学校建築-国際的動向と先進事例の紹介-」報告書(平成24年度 国立教育政策研究所文教施設研究講演会)【英語版】"], "weko_shared_id": -1}
「ニアリー・ゼロエネルギーの学校建築-国際的動向と先進事例の紹介-」報告書(平成24年度 国立教育政策研究所文教施設研究講演会)【英語版】
https://nier.repo.nii.ac.jp/records/1071
https://nier.repo.nii.ac.jp/records/10718fe5bfd2-9f7a-4f52-8160-2f738d2e8357
名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
---|---|---|
20130509144535-0016 (69.3 MB)
|
|
Item type | 報告書 / Research Paper(1) | |||||
---|---|---|---|---|---|---|
公開日 | 2015-02-20 | |||||
タイトル | ||||||
タイトル | 「ニアリー・ゼロエネルギーの学校建築-国際的動向と先進事例の紹介-」報告書(平成24年度 国立教育政策研究所文教施設研究講演会)【英語版】 | |||||
タイトル | ||||||
言語 | en | |||||
タイトル | Nearly Zero-Energy Educational Facilities -An overview of international trends An advanced cases- Report | |||||
言語 | ||||||
言語 | eng | |||||
資源タイプ | ||||||
資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_18ws | |||||
資源タイプ | research report | |||||
研究代表者 |
国立教育政策研究所
× 国立教育政策研究所 |
|||||
報告年度 | ||||||
日付 | 2013-05 | |||||
日付タイプ | Issued | |||||
内容記述 | ||||||
内容記述タイプ | Other | |||||
内容記述 | 環境対策については、国が総力を挙げて取り組むべき最優先課題である。日本政府は、東日本大震災と原発事故を受け、原発依存度の可能な限りの低減、再生可能エネルギーや省エネの最大限の拡大を基本方針として定めたところである。一方、EU諸国では、2020年までに全ての新築の建物については、断熱・気密化、設備の高効率化を図り、再生可能エネルギー技術を駆使することによりニアリー・ゼロエネルギー化を図っていくこととしている。こうしたなか、学校建築においても、これまで以上に再生可能エネルギー技術の導入や省エネによるエネルギー負荷の低減を図った環境対策を推進することが求められている。本講演会では、ニアリー・ゼロエネルギー化した学校建築の国際的動向と先進事例について、OECD/CELE議長のトニーシェパード氏に紹介いただくとともに、日本における近年の環境に配慮した学校建築に関する調査研究の動向やその設計事例について、専門家である小峯裕己氏と小泉治氏よりそれぞれご紹介いただいた。この報告書はこれらの講演の模様を英語版として収録したものである。 |