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教育研究におけるエビデンスとは 平成22年度教育改革国際シンポジウム
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名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
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20111206114049-1323139249611 (156.8 MB)
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Item type | 報告書 / Research Paper(1) | |||||
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公開日 | 2015-03-02 | |||||
タイトル | ||||||
タイトル | 教育研究におけるエビデンスとは 平成22年度教育改革国際シンポジウム | |||||
言語 | ||||||
言語 | jpn | |||||
資源タイプ | ||||||
資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_18ws | |||||
資源タイプ | research report | |||||
研究代表者 |
国立教育政策研究所
× 国立教育政策研究所 |
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報告年度 | ||||||
日付 | 2011-03 | |||||
日付タイプ | Issued | |||||
内容記述 | ||||||
内容記述タイプ | Other | |||||
内容記述 | 「エビデンスに基づく実践/政策」という言葉が、1990年代ごろから英米を中心に教育政策の舞台に登場してきた。この「エビデンス」とは、根拠や科学的実証と訳され、狭義には、ランダム化比較試験(RCTs)を統計的手法であるメタ・アナリシスして得られた結果を指すが、教育政策の場面では、広義に「政策に情報提供しうるデータ」の意味で捉えられることが多い。このような言葉が登場してきた背景としては、(1)イノベーションや経済成長の要因として教育や知識への重要性が認識されてきていること、(2)教育費支出のためのアカウンタビリティ(説明責任)のためのツールが求められていること、(3)教育研究の質や有効性に対する保証が求められていることなどがある。 国立教育政策研究所では、このような背景を受けて、国内外の研究者を招へいし、OECD、米国や英国での国際的動向と医療やソーシャルケアといった先行分野からの知見を得ることで、日本の教育政策に資する政策科学としての研究の在り方を問うシンポジウムを開催した。本書に所収された内容は次のとおりである。1.基調講演「教育の効果を実証する-OECD/CERIのプロジェクトをふりかえって」Tom Schuller、前OECD教育研究革新センター長2.セッション1:「英米におけるエビデンス活用の現状と課題」 Thomas D. Cookノースウェスタン大学社会学・心理学・教育・社会政策学部教授 David Gough ロンドン大学教育研究所教授、EPPIセンター所長3.セッション2:「先行分野におけるエビデンス活用の現状と課題」 津谷喜一郎 東京大学大学院薬学系研究科医薬政策学 特任教授 秋山 薊二 関東学院大学文学部現代社会学科教授、国立教育政策研究所客員研究員 〈コメント〉 惣脇 宏 放送大学学園理事、元国立教育政策研究所次長4.パネルディスカッション:教育研究におけるエビデンスの活用に向けて 〈コーディネーター〉 岩崎久美子(国立教育政策研究所総括研究官) 以上、シンポジウムの記録として、本報告書では、実証主義に基づく政策科学としての教育研究と政策活用に関する英米の状況、エビデンスを用いた評価の是非、指標化されるアウトカムの選択の問題、エビデンスをめぐっての政策立案者、研究者、教員などの実践者との関係などのテーマが取り上げられている。 | |||||
関連サイト | ||||||
識別子タイプ | URI | |||||
関連識別子 | http://ci.nii.ac.jp/ncid/BB05691839 | |||||
関連名称 | CiNii Books |