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米国における量的金融緩和政策の有効性 SVARモデルによる検証
https://doi.org/10.20558/00001229
https://doi.org/10.20558/00001229435a9814-49a1-4c8d-84e1-69f026269ee7
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
|---|---|---|
経済経営学部論集第6号_澤田 (1.3 MB)
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.png)
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| Item type | [ELS]紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 公開日 | 2018-04-02 | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | 米国における量的金融緩和政策の有効性 SVARモデルによる検証 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| 言語 | ||||||
| 言語 | jpn | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | QE政策 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | ポートフォリオ・リバランス | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 株価チャンネル | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | SVARモデル | |||||
| 資源タイプ | ||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||
| 資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||
| ID登録 | ||||||
| ID登録 | 10.20558/00001229 | |||||
| ID登録タイプ | JaLC | |||||
| 雑誌書誌ID | ||||||
| 収録物識別子タイプ | NCID | |||||
| 収録物識別子 | AA12738529 | |||||
| 雑誌書誌ID | ||||||
| 関連タイプ | isPartOf | |||||
| 識別子タイプ | PISSN | |||||
| 関連識別子 | 21899738 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| 関連名称 | 京都学園大学経済経営学部論集 | |||||
| 著者 |
澤田, 吉孝
× 澤田, 吉孝 |
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| 抄録(日) | ||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||
| 内容記述 | 本稿の目的は、2008年9月のリーマン・ブラザーズの破綻後に実施された米国の量的金融緩和政策（QE政策）の有効性を定量的に分析することである。QE政策の第１弾（QE１）は2008年11月から2010年6月まで、第２弾（QE2）は2010年11月から2011年6月まで、第３弾（QE3）は2012年9月から2013年12月まで、そして2014年1月から同年10月まで緩和逓減が実施されている。米国のQE政策は20008年11月から6年間に渡って実施されてきたわけだが、この時期のデータのみを用いて回帰分析を行った場合には推計結果にバイアスを生じる可能性がある（小標本問題）。日本経済のQE政策を分析したHonda and Tachibana（2011）は、この「小標本問題」を回避するために、ダミー変数を用いて標本期間の拡大を行っている。そこで、われわれは彼らの方法を応用し、米国における金融政策の全体的な経済効果と、その波及経路を分析する。構造型ベクトル自己回帰モデル（SVARモデル）を用いた分析を通じて、次の3点が明らかとなった。第1に、QE政策は株価チャンネルを通じて生産高を増加させる。第2に、QE政策は、ボラティリティ指数で表される投資家の市場に対する不安感を緩和させ、株式に対するリスクテイクの向上につながる。第3に、生産高を増加させる効果は、QE3が最も大きく、次いでQE1が続く。つまり、これらの結果は、米国のQE政策が景気低迷を緩和する手段として有効であったことを示唆している。 | |||||
| 書誌情報 |
ja : 京都学園大学経済経営学部論集 号 6, p. 1-45, ページ数 45, 発行日 2018-03-10 |
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| 出版社 | ||||||
| 出版者 | 京都学園大学経済経営学部学会 | |||||
| 言語 | ja | |||||
